投稿規程

「教育メディア研究」投稿規程

1. 投稿者（著者もしくは複数の著者のうち１名）は，学会の正会員でなければならない．

2. 投稿原稿は，和文による研究論文（Original Paper），研究ノート（Research Note），実践研究（Practical Research），その他とする．なお，その他（「展望」「総説」「書評」「大会報告」など）については，原則として編集委員会の依頼によるものとする．各論文の内容については以下のとおりである．

（1） 研究論文（Original Paper）
教育メディア研究に関係のある独創的な研究結果であり，信頼性の高い研究と認められ，教育メディア研究の発展に役立つ内容を論理的に記述した論文であること．10 ページ程度．

（2） 研究ノート（Research Note）
教育メディア研究に関する研究資料，文献研究，調査報告，教材開発など，会員に参考になる有効な結果が得られている論文であること．6 から 10 ページ程度．

（3） 実践研究（Practical Research）
教育実践に貢献できる問題提起と意義があり，理論的な独創性が十分でなくとも，研究手法や道具の開発，教育実践の改善や学習環境づくりなどについて新たな視点を提供してくれる論文であること．10 ページ程度．

3. 投稿原稿は未発表のものに限る．投稿論文等の内容が，国内，国外の学会誌，機関誌（大学紀要を含む）,書籍，国際会議の口頭発表論文（Proceedings 論文）が口頭発表後にさらに査読されて発行される論文誌等に掲載済みでないこと，また査読中や掲載予定でないものとする．投稿論文と内容的に非常に関係の深い論文，商業誌等がある場合，また本投稿原稿と関連する自身による研究成果，例えばa)本会や他学会の研究会，大会等の学術講演，国際会議の口頭発表論文（Proceedings 論文），研究報告，技術報告，b)科学研究費補助金の報告書等，c)大学の学士論文・修士論文・博士論文等，d)特許公開/公告公報等，がある場合は，著者名と所属を入れた投稿原稿に，国内外の学会の，どの大会や研究会などで発表されたものであるか，など関連情報を，本投稿原稿との関係が分かる説明とともに付記などで記すこと．

4. 投稿論文等の内容と記述が，他者の著作権や研究に関わる者の人権を侵害せず，「科学者の行動規範」に反しないよう，十分に配慮されていること．後述の「11．科学者の行動規範と不正行為の禁止」（２）不正行為の禁止に該当しないこと．本学会に投稿された論文等が，権利等の権利を侵害していないことを保証するものとする．本学会に投稿された論文等が，第三者の権利等の侵害に起因する問題を生じさせた場合，当該論文等の著作者が一切の責任を負うものとする．

5. 投稿論文と関わって，その過程全般および成果の公表方法，終了後の対応等について研究対象者及び協力者に対して説明を行い，理解されたかどうかを確認し，同意を得ること．正当な手続きをとらない限り，自らの職務及び学術研究において知り得た情報の秘密保持の義務を負うものとする．

6. 投稿方法
投稿する際は，投稿票と論文の原稿をそれぞれ学会ホームページから提出する．投稿票は学会ホームページの投稿フォームから提出し，論文の原稿は日本教育メディア学会論文投稿システムを使って投稿することを原則とする．この方式に沿えない場合は，学会事務局に問い合わせる．
※論文投稿システムを利用する際には，ウェブ上のマニュアルに従って投稿すること

7. 投稿論文の構成
論文はタイトル，要旨（400 字以内），キーワード（6 個以内），本文，注，引用参考文献，タイトル英訳，要旨英訳，キーワード英訳により構成する．
※著者名や所属，謝辞，付記など投稿者を確認できる情報は掲載しないこと．また，ファイルは PDFにして査読論文投稿フォームにて提出すること．

8. 版組・書式
（1） 版組
・用紙：B5・縦置き・横書き
・余白：上 24mm，下 22mm，左 20mm，右 24mm
・段組：横 20 字×縦 43 行×2 段組（ただし，タイトル，執筆者名，要旨，キーワード，英文部分は 1 段組）

（2） 行間
・タイトル（サブタイトル）前後：各 1 行
・執筆者名後：1 行
・要旨後：1 行
・キーワード後：1 行
・見出し前：1 行
・タイトル英訳（サブタイトル英訳）後：2 行
・欧字執筆者名後：3 行
・要旨英訳後：1 行
・図・表・写真の上下：各 1 行

（3） 見出しについては，以下のような扱いとする．
・1，2.，3.（最上位の見出し）：見出しと本文の間に１行行間
・1.1，1.2.，1.3.（下位の小見出し）及びこれ以下のもの：下位の小見出しと本文の間は行間なし．

（4） 表記細則
・和文は明朝体（MS 明朝，ヒラギノ明朝 pro 等）またはゴシック体（MS ゴシック，ヒラギノ角ゴ pro 等），英文はCentury/Times/Times New Roman とし，下記の大きさに準拠する．
・ タイトル：明朝体（ボールド），12 ポイント，中央寄せ．なお，読点を入れないこと．
・ 執筆者名：明朝体，9 ポイント，右寄せ
・ 執筆者所属：明朝体，9 ポイント，右寄せ
・ 要旨：明朝体，8.5 ポイント，両端揃え
・ キーワード：明朝体，9 ポイント，両端揃え
・ 本文：明朝体，9 ポイント，両端揃え
・ 見出し・小見出し：ゴシック体（ボールド），9 ポイント，左寄せ
・ 図/写真タイトル：ゴシック体，9 ポイント，図/写真下部に左寄せ
・ 表タイトル：ゴシック体，9 ポイント，表上部に中央寄せ
・ タイトル英訳：Century/Times/Times New Roman，12 ポイント，中央寄せ
・ 欧字執筆者名：Century/Times/Times New Roman，9 ポイント，右寄せ
・ 要旨英訳：Century/Times/Times New Roman，9 ポイント，両端揃え
・ キーワード英訳：Century/Times/Times New Roman，9 ポイント，左寄せ
・数字・欧字は，すべて半角に統一する（ただし固有名詞・慣用句の数字は漢数字）．
・句読点は，「，」「。」とする．
・表記は，引用文を除き，常用漢字･新送り仮名を原則とする．
・年代表記は，西暦とし元号を用いる場合は，西暦（元号）とする．
・本文中での参考文献の引用は，次のようにする.
(例)
KUBOTA(2020a)は………
IKUTA（2020）は………
………といっている (KUBOTA 2020b)
………といっている（生田 2020）
なお，著者人数によって，下記のような表記とする.
単　　著：(久保田 2020) あるいは (KUKBOTA 2020)
二　　名：(久保田・生田 2020) あるいは (KUBOTA and IKUTA 2020)
三名以上：(久保田ほか 2020)　あるいは (KUBOTTA et al. 2020)
・差別用語を用いないように細心の注意を払うこと．

9. 注・引用・参考
注・引用・参考の方法および文献の表記方法については，邦文の場合は日本教育工学会(https://www.jset.gr.jp/journal/instructions-for-authors/) の方法を参照し，英文の場合はAPA（American Psychological Association，http://www.apastyle.org/）に準拠する．

10. 採録後の別刷
採録の場合は，執筆者，執筆者が所属する機関等が別刷を 100 部以上購入すること．
別刷り代金
6 ページまで 10,000 円
7 ページ 12,000 円
8 ページ 14,000 円
9 ページ 16,000 円
10 ページ 18,000 円
11 ページ以上 20,000 円

11. 採録後の著作権
（1） 教育メディア研究に掲載された論文等（以下，論文という）の著作権は，本学会に帰属する．また，著作者は，本学会が作成する Web サイトおよび CD-ROM 等や，国立研究開発法人科学技術振興機構（JST）がサービスする科学技術情報発信・流通総合システム（J-STAGE）に論文を掲載・提供することに許諾したものとする．

（2） 論文について，著者自身による教育目的での利用（著者自身による著作物への転載，Web サイトへの掲載，複写による配布等を含む）は，本学会に許諾申請をする必要はない．ただし，出典(論文題目，論文誌名，巻号ページ，出版年等)を記載すること．

12．科学者の行動規範と不正行為の禁止
（1） 科学者の行動規範について
日本教育メディア学会論文誌「教育メディア研究」に投稿する者は，日本学術会議が声明を発した「声明「科学者の行動規範－改訂版－」（平成25年（2013年）１月25日  日本学術会議）」において説明している科学者の行動規範を十分理解して，行動しなければならない．
http://www.scj.go.jp/ja/scj/kihan/

（2） 不正行為の禁止
「教育メディア研究」編集委員会は，上記の行動規範を参照した上で，以下の７点を不正行為として禁止する．
1）       二重投稿
二重投稿とは，投稿規程に書かれているように，他の機関誌（大学紀要を含む）に掲載された内容を投稿すること，あるいは，論文誌に投稿後に他の機関誌に投稿することを意味する．同じ文，図表を含む内容は二重投稿と判断される．説明文が異なっていても，研究対象，研究方法，得られた成果が同一である内容を投稿することも二重投稿と判定される場合がある．ただし，学会の大会や研究会等で口頭発表の原稿の内容，著作権法第32 条を踏まえた引用による説明をしたものは二重投稿にならない．
2）       捏造・改ざん
捏造とは，事実に基づかないデータ等を作り出すことを指す．改ざんとは，データを根拠なく書き換えることを指す．
3）     盗用
盗用とは，他人の成果や知見，データ，論文の内容を自分のものとして投稿することを指す．例えば，著者Ａの論文等の概要を著者Ｂが記述した文をそのまま，あるいは，類似した文で記述し説明して著者Ａの論文として引用した場合，著者Ｂの文の盗用と判断され，著者Ｂの著作権を侵害したとことになる．
なお，自分の論文の内容やデータであっても引用なく再利用した場合，自己盗用とみなされる．
4）        著作権の侵害
著作権の侵害とは，他者の成果，知見等を許諾なく自身のものとして投稿することを指す．例えば，著者Ａが示した概念等の一部を変更して「著者Ａの一部を修正したものである」と説明することは引用の範囲を超えており，著作権の侵害と判断される場合がある．
5）        人権の侵害
他者の著作権や，研究に関わる個人・集団（研究対象となった個人・集団や研究に関連のある個人・集団）のプライバシーや名誉に関する十分な配慮をしていない場合を指す．
6）　　ギフトオーサーシップ
論文に関わる成果に直接貢献していない者が，論文の共著者としてなる不正行為を指す．
7）その他，重大な不正行為があると編集委員会が認めた行為
上記の他，社会的に重大な不正行為がある疑いがあった場合は，編集委員会で検討する．
＊上記「（2）不正行為の禁止」に関しては，日本教育工学会「投稿規程」の「不正行為の禁止」に倣っている．

13．不正行為が議題に上がった場合は，以下の「不正行為に対する対応と防止に関する規則」に沿って編集委員会で検討し，対処する．

「不正行為に対する対応と防止に関する規則」
趣旨
第1条
この規則は，日本教育メディア学会編集委員会は投稿規程に基づいて，「教育メディア研究」に掲載する論文等に関わる不正行為に対する編集委員会の対応とその防止について定めるものとする．

不正行為防止に関する取り組み
第2条
編集委員会は，論文誌に投稿する者の不正行為を防止する以下の取り組みを行う．
学会通信による周知
学会ホームページにおける周知

論文投稿時における確認
第3条
不正行為の恐れがある場合には，学会事務局に特別委員会の設置を要請する．
特別委員会の委員は，委員長，副委員長，及び，編集委員会が推薦する者とする．

罰則
第4条
不正行為が認められた場合には，編集委員会は，理事会に報告して承認を得た上で，以下の罰則の一部，又は全部を著者全員に適用する．
当該論文等の不掲載，または，掲載を取り消す．
当該論文の著者全員の論文誌への投稿を禁止する．ただし，禁止期間は不正行為の程度と著作者の責任の立場を考慮して編集委員会が決定する．
当該論文の著者に対する厳重注意を行う．
編集委員会の決定事項を著者全員に通知する．
学会が受けた被害の全額，あるいは，一部を著者に請求する．

編集委員会の対応等
第5条
第4条の罰則を決定した場合には，編集委員会は，公表に関する以下の一部，または全部を適用する．
学会ホームページで公表する．
学会通信で会員に周知し，注意を喚起する．
J-STAGEほか，関係機関へ論文掲載取り消しを通知する．

附則
（1） 本規程は平成 6 年 4 月 1 日から実施する．
（2） 本規程は平成 11 年 1 月 9 日から実施する．
（3） 本規程は平成 14 年 7 月 13 日から実施する．
（4） 本規程は平成 22 年 6 月 21 日から実施する．
（5） 本規程は平成 26 年 5 月 17 日から実施する．
（6） 本規程は平成 29 年 10 月 14 日から実施し，第 24 巻 2 号から適用する．
（7） 本規程は2020 年 4 月 19 日から実施し，第 27 巻 1 号から適用する．
（8） 本規程は2022 年 11 月 26日から実施し，第 30 巻 1 号から適用する．